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心理学の知識

抗精神病薬|副作用

抗精神病薬副作用

◆中枢神経症状
 Ⅰ.錐体外路症状
  1.パーキンソニズム
  2.急性ジストニア
  3.急性アカシジア
  4.遅発性ジスキネジア

 Ⅱ.精神症状
  1.過鎮静
  2.認知機能障害
  3.抑うつ症状
  4.強迫症状
  5.過感受性精神病

 Ⅲ.けいれん発作と脳波異常

 Ⅳ.悪性症候群

◆自律神経症状:
  1.抗コリン性副作用
  2.抗ノルアドレナリン性副作用

【心・循環系の副作用】

◆内分泌・代謝障害:
  1.体重増加
  2.耐糖能異常
  3.性機能障害
  4.抗利尿ホルモン不適合分泌症候群

◆その他の副作用:
  1.肝障害
  2.血液・造血器障害
  3.皮膚症状
  4.眼症状

※「臨床精神薬理ハンドブック」樋口輝彦/著 医学書院

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【向精神薬と抗精神病薬の違い】

1,向精神薬とは中枢神経に作用し精神機能(心の働き)に影響を及ぼす薬物の総称で、抗精神病薬、抗うつ薬、抗不安薬、睡眠薬などがあります。一般科においても抗不安薬や睡眠薬などは治療や検査に用いることがあります。
 
2,抗精神病薬はその作用力を示す強さ(等価用量)によって、高力価群と低力価群に分けられます。高力価群はおもに幻覚妄想に、低力価群は精神運動興奮に対する鎮静目的に使用されます。副作用においても、前者は錐体外路系に影響を及ぼすのに対し、後者は自律神経や循環器系に作用を及ぼす場合が多いとされています。

※「向精神薬の薬理作用と副作用」:日本精神科看護協会

精神保健福祉法|措置入院

措置入院

精神保健福祉法による(精神障害者の)入院形態
(1)任意入院
(2)医療保護入院
(3)応急入院
(4)措置入院/緊急措置入院

(1)任意入院
本人の同意に基づく入院。人権擁護の点で基本の入院形態。本人から退院の申し出があった場合、管理者は退院させる必要がある。退院請求があっても病状から退院はさせられないと精神保健指定医の診察・判断があれば、72時間を限度に退院を制限できる。(72時間以内に医療保護入院等への切り替えを行うことがある)
(2)医療保護入院
自傷他害の恐れはないが、家族等のいずれかの者の同意がある時は、本人の同意がなくても病院の管理者が入院させることができる。家族等:配偶者、親権を行う者、扶養義務者、後見人又は保佐人該当者がいない場合は、市町村長の同意を要件とする。精神保健指定医が家族等の同意を得て入院を決定する。
(3)応急入院
精神保健指定医の診察の結果、自傷他害の恐れはないが、入院させないと本人の保護に著しい支障が生じる際、保護者の同意を得ることができない場合でも、本人の同意なしに、72時間に限り病院管理者の権限で入院させることができる。72時間以内(3日間)に以後の対応を決める必要がある。応急入院に対応できるのは指定病院のみに限られる。
(4)措置入院・緊急措置入院
都道府県知事が精神保健指定医に診察をさせ、自傷他害のおそれがあると認められる場合。「措置入院」に際しては精神保健指定医2名が入院を必要と判断する必要がある。

「措置入院」
自傷他害の恐れのある精神障害者に対して、都道府県知事の権限で行われる入院。精神障害があり、警察官等からの通報や届け出があってから、職員の立会、家族等に対する診察日などの通知、2人以上の精神保健指定医の診察が必要。退院要件:症状消退届(自傷他害の恐れが消失)を都道府県知事に提出。判定基準は精神保健福祉法28条の2で規定『精神障害者であり、かつ、医療および保護のために入院させなければその精神障害のために自身を傷つけ又は他人に害を及ぼすおそれがあると認めた時』
「緊急措置入院」
緊急を要し、精神保健福祉法27条、28条の手続き(二人の指定医・都道府県の該当職員の立会い・家族に通知等)がとれない場合、「直ちに入院させないと自傷他害のおそれが著しいと認められた時」と規定されている。緊急の場合は1名の指定医の判断でもよいとされているが、その後72時間以内に、2名の指定医による診察が行われなければならないという条件が付されている。

※「緊急措置入院」も「措置入院」も、「精神障害者であり、かつ、医療および保護のために入院させなければその精神障害のために自身を傷つけ又は他人に害を及ぼすおそれがあると認めた時」という規定は共通している。

【精神保健指定医】
非自発的入院・処遇の全てに係わる。資格更新5年ごと(①5年以上診断・治療に従事、②3年以上精神障害の診断・治療に従事など)

【精神医療審査会】
適切な医療・保護を審査する機関。病院外の第三者機関。
第12条:都道府県におかれる。
5名の委員で構成:精神科医2名以上、精神障害者の保健・福祉に関する学識経験者1名以上、法律専門家1名以上。任期は2年。

【非自発的入院における処遇】
自殺企図、自傷行為の危険がある時。
隔離:12時間未満であれば医師で、それ以上の隔離は精神保健指定医の診察が必要。隔離継続中は毎日診察が必要。
身体拘束:隔離よりも切迫状態。必ず精神保健指定医の判断が求められる。

【精神障害者福祉手帳】
都道府県知事が交付する。2年ごとの更新が必要。氏名、住所、障害等級、顔写真が掲載されている。
・1級:精神障害が日常生活の用を弁ずることを不能ならしめる程度のもの。この「日常生活の用を弁ずることを不能ならしめる程度」とは、他人の援助を受けなければ、ほとんど自分の用を弁ずることができない程度のものである。
・2級:精神障害の状態が、日常生活で著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のものである。
・3級:精神障害の状態が、日常生活若しくは社会生活が制限を受けるか、又は日常生活若しくは社会生活が制限を加えることを必要とする程度のものである。

内田クレペリン検査

内田クレペリン精神作業検査の実施と解釈

内田クレペリン精神作業検査検査はエミール・クレペリンが創案した「連続加算法」を内田勇三郎が取り入れ、作業検査法として完成させました。
エミール・クレペリン(ドイツの精神科医)は、現在の統合失調症概念の提出者のひとりで、もうひとりはブロイラーです。

◆内田クレペリン作業検査では、以下のステップで結果の集計が行われます。
1,誤謬(ごびゅう)のチェック:
誤答の数字を赤○で囲む。
2,プロフィールを描く:
各行の最後の答えの右上にある印刷数字をマークして折れ線グラフで結ぶ。
飛ばし・抜かしがある場合は、その数だけずらしていく。
3,作業量の産出:
各行の作業量を読み取り、作業量合計を算出、1分ごとの平均作業量を算出し、作業量段階の判定を行う。
4,休憩効果率の算出:
休憩後平均作業量/休憩前平均作業量=休憩効果率となる。
5,初頭努力率の算出:
1分目作業量/平均作業量によって算出。休憩前、休憩後の両方で算出する。
6,動揺率の算出:
休憩前・休憩後のそれぞれで、最高作業量-最低作業量=最大差を算出し、これを平均作業量で割ると「動揺率」となる。
7,V字落ち込みの算出:
落ち込み部分の曲線の振れ幅が平均振れ幅の1.5倍以上の場合を指す。
8,作業量段階の判定と問題傾向の頻度を組み合わせて曲線傾向を判定する
9,曲線類型の判定および作業適応度の判定

上記うち「誤謬率」「休憩効果」「初頭努力」「動揺率」などは、クレペリン検査で使われやすい表現です。
※「誤謬」(ごびゅう)とは、間違いという意味です。

◆検査の目的
被験者の計算能力、注意力、集中力、精神の安定性を検査し、性格・職業適性を見る。
・計算の処理速度
・作業曲線
・処理の正確性

上記の三点からは主に以下のことがわかります。
・計算の処理速度→処理能力
・作業曲線→性格、行動傾向
・処理の正確性→性格、行動傾向
※性格、行動傾向は発動性、可変性、亢進性から判断しており、被験者の長所、短所がわかるとされています。

原因帰属理論|ワイナー

◆Weinerの原因帰属理論
ワイナーによると原因帰属のスタイルは、「統制」と「安定性」の組み合わせによるとされます。
・統制:内的統制(その人の内部要因)
・外的統制(環境要因)
・安定性:安定(あまり変わらない要因)
・不安定(変わりやすい要因)
ワイナーの理論ではこれらの組み合わせによって、帰属のパターンを分けています。

【上記の組み合わせ4つとその例】
・内的+安定=本人の先天的・潜在的能力に帰属する:知能が高い、低い等。
・内的+不安定=本人の頑張り次第の要因に帰属する:努力したから、努力が足りない等。
・外的+安定=課題の困難度に帰属する:テストが簡単だったから、難しかったから等。
・外的+不安定=神のみぞ知る的帰属:運が良かったから、悪かったから等。
※「上手く行かない事象を努力の不十分さに帰属する」ことは「内的+不安定」という原因帰属になります。

◆ワイナーは帰属先によって動機づけの高低が変わってくるとしています。
・動機づけが高い人:
成功の原因を能力や努力に帰属させ、失敗の原因を運や努力不足に帰属させる傾向が強いといわれています。自尊心が満たされ、努力すれば成功できるという成功期待も高い状態です。
・動機づけが低い人:
成功の原因を課題の難易や運に帰属させ、失敗の原因を能力に帰属させる傾向が強いといわれています。失敗の原因を能力に帰属させると「何をしてもムダだ」というあきらめの気持ちが強くなり、達成動機が低下します。
上記の通り、努力に原因帰属する人は「自尊心が満たされ、努力すれば成功できるという成功期待も高い状態」とされています。

※自己効力感が低い人が失敗した場合、「自分は何をやってもダメなんだ」「自分は何をしたって成功することはないだろう」と考えるイメージが強いかもしれません。これは「努力」への帰属ではなく、自身の変わらない能力、すなわち「本人の先天的・潜在的能力」(内的・安定)に帰属するということになると考えられます。

社会的学習理論|自己効力感

バンデューラの理論 自己効力感〈self-efficacy〉
バンデューラ(Bandura)は社会的学習に関連して、人間の行動を決定する重要な要因として自己効力感を提唱しました。(※ワイナーの原因帰属理論も関係)
バンデューラは、行動遂行の先行要因として結果期待と効力期待の2つをあげています。

・結果期待
知識や過去の経験に基づき、特定の行動を行った際の結果を推測することを指します。ある行動がある結果を生み出すという推測のこと。
・効力期待
特定の結果を導くために必要な行動を自分自身が上手く行うことが出来るという確信のことを指します。ある結果を生み出すために必要な行動をうまく行うことが出来るという確信のこと。

社会的学習理論では、この2つからなる「自己効力感」という要因が行動の生起に重要であり、行動を行うかどうかの決定や課題遂行の是非や課題完了に費やす努力と時間を決定する大きな要因であるとしています。バンデューラは特に「効力期待」を重視しており、『モデリングによる代理体験で効力感をもたらす』要因が重要としています。

・成功体験は「効力期待」「結果期待」を高めるので、自分ができるという感覚が強まり、目標も高く設定されることにつながります。逆に失敗をすれば、「効力期待」は下がるため自身の能力を低く見積もることになりますし、より良い「結果期待」を生み出すことができなくなるために目標を低く設定することになります。自己効力感は「結果期待」「効力期待」によって構成され、ある行動の結果が次の「結果期待」「効力期待」に影響することがわかります。

・自己効力感は「自分が行為の主体であり、自分が行為を統制しており、外部からの要請に対応できるという確信」のことを指します。
バンデューラの社会的学習理論における人間観は「個体は環境に働きかける、つまり個体は刺激を受けて反応するだけでなく、認知が媒介することによって行動を主体的に起こす」というものでした。

◆バンデューラは自己効力感のタイプを以下のように分けています。
・自己統制的自己効力感:自己の行動を制御する基本的な自己効力感
・社会的自己効力感:対人関係における自己効力感
・学業的自己効力感:学校での学習などにおける自己効力感
カンファーやバンデューラらは、自己の内的な要因が行動に与える影響を重視し、自己制御という概念を提出しています。この概念に基づくと、人は自己の行動をモニターし、その内容と自己のもつ何らかの基準(要求水準など)とを比較して行動を評価し、その結果に応じて自己の行動を統制するとされます。自己制御ができる子どもの方が、学業、社会的スキル、対処能力において優れているとされています。

※ポイント! 『高い効力感をもたらす効果的な方法は制御体験にある』

◆自己効力感の変動に影響する要因(正確には効力期待に影響を与える要因)として以下が挙げられています。
・達成経験:
いわゆる成功体験で、自分で何かに臨み、成功したという経験を指す。失敗経験は、自己効力感が確立されていないと、効力感が弱まることになる。
・代理経験:
自分以外の他人が何かを達成・成功するのを観察すること。モデリングおよびコンピテンスと関連があります。
・言語的説得:
自身の行為を言葉で励まされること(特に経験を褒められると良い)。
・生理的情緒的高揚:
生理的状態が自己効力の判断の手掛かりになる。生理的な状態の解釈を変えることで、自己効力感を高めることができる(情動の二要因理論に似ています)。
このように、代理経験によって自己効力感が高まることが示されています。

【観察学習:モデリング】
・バンデューラの社会的学習理論の中で最も重要な学習理論が「観察学習(モデリング)」です。従来の古典的条件づけ、オペラント条件づけは、人が直接的に体験することが前提となっていましたが、観察学習の理論は、行為をする他者を観察することによって生じるというのが特徴です。
・バンデューラの行った観察学習の実験は有名です。
大人:親(モデル)が人形に暴力を振るっている動画を子どもに見せると、結果その子どもは大人と同じような行動をとるということが実証されています。
「自己効力感」とは「自分が行為の主体であり、自分が行為を統制しており、外部からの要請に対応できるという確信」のことを指します。すなわち、環境に対して統制できるという感覚を持っている人が自己効力感の高い人ということになります。
自己効力感の低い人は、自らが行為の主体ではなく、行為を統制しておらず、外部からの要請に対応できないという感覚が強いわけです。
※統制⇒自己コントロール

人間心理学|コーチン

人間性心理学の特徴と、臨床心理学の歴史の流れ

臨床心理学には4つの大きなパラダイムがあります。
1,フロイトによって確立された精神分析理論
2,ロジャーズが代表的研究者である人間性心理学
3,アイゼンクが代表である行動理論
4,ベックによって確立された認知理論

行動理論と認知理論は2000年ごろから統合されて認知行動理論と呼ばれるようになっています。
Witmerの心理学クリニック開設以降、上記のパラダイムが提唱・確立されるまでの流れを確認してみます。
※ウィトマー(Witmer, L. 1867~1956)

◆コーチンは人間性心理学の基本的特徴を以下のように述べています。
(Korchin,S.J.の現代臨床心理学は重要な古典の一つです)。
1,人間を全体的に理解する
2,人間の直接的経験を重視する
3,研究者もその場に共感的に関与する
4,個人の独自性を中心におく
5,過去や環境より価値や未来を重視する
6,人間独自の特質、選択性、創造性、価値判断、自己実現を重視する
7,人間の健康的で積極的な側面を強調する
※コーチンの現代臨床心理学:コーチンの定義自体は有名です。

【人間の健康的で積極的な側面を強調する】
人間が無意識に支配されているとする精神分析や、外的環境に支配されているとする行動主義に対して、人間を自由意思のもつ主体的な存在として捉える立場が人間性心理学です。
マズローはこの立場を、精神分析と行動主義の二大勢力に対して第三勢力の心理学と呼んでいます。

【人間性心理学の立場に属する主な理論家や臨床家】
・実存分析のビクトール・エミール・フランクル
・現存在分析のビンスワンガー
・欲求階層説のアルフレッド・マズロー
・クライエント中心療法のカール・ロジャーズ
・フォーカシングのユージン・ジェンドリン
・ゲシュタルト療法のフレデリック・パールズ
・実存心理学のロロ・メイ
など・・・

心理学の歴史(補足)
ヴントの要素主義を批判する形でワトソンが行動主義を展開しました。
そのときの主張が「心理学を科学として成立させるためには、内観という人間の主観的な側面ではなく、客観的に測定・観察が可能な行動を扱うことが必要である」というものでした。この主張は、心理学は自然科学の純粋に客観的・実験的な一部門であると考えていたことが窺えます。

ワトソンが上記の主張を行った際の根拠の一つになっていたのは、パヴロフの条件反射学でした。
その後、1930年代ごろから刺激と反応の間に「有機体」を介在させる新行動主義が展開し、オペラント条件づけに関する知見も提出されました。
第二次世界大戦後になると、実用性を重視する社会的雰囲気(プラグマティズム)が存在するようになり、実証的な心理療法への機運が高まったこともあり、行動療法が展開しました。

◆行動療法の広がりには、以下の3人が大きく関与していました。
・アイゼンク
彼は心理療法における科学的な治療効果研究のきっかけを作った人物である。
力動的心理療法の理論、実際的な治療効果、診断法・治療法に関する反論を行った。
スキナーらと共通特徴を持つ治療法をまとめて「行動療法」と呼ぶことを提唱した人物でもある。
彼は行動療法を「人間の行動と情動とを現代行動理論に従ってよい方向に変える試み」
「科学的に実証された学習理論に基づいて人間の行動を変化させるためのアプローチ」などと定義している。
・スキナー
徹底的行動主義のスタンスを貫いており、行動の原因を内的なものに求めないのが特徴となっている。オペラント条件づけの理論家と臨床応用で活躍した。
・ウォルピ
フロイトの考え方に沿った治療を行っていたが、フロイトの理論では理解できない症例に出会ったことで、パヴロフの条件反射学に興味を抱いた。実験神経症を示すなど、行動療法の神経症モデルを提唱した。不安の治療に対して古典的条件づけの概念を初めて導入し、体系づけたことが大きな功績。
以上のような流れをもって、その後、認知行動療法への統合などが生じていきます。上記の通り科学的であることを強く主張しているのは、人間性心理学ではなく行動主義やその流れにある行動療法になりますが、人間性心理学とあわせて科学的である部分もカウンセリングでは欠かせない存在です。

SOC理論|選択的最適化理論

SOC理論|選択的最適化理論|高齢者に関する理論

SOC理論とは、Baltesが提唱した高齢期の自己制御方略に関する理論。
選択的最適化理論」とも呼ばれます。
ポール・バルテス(1939〜2006)ドイツ出身の心理学者による生涯学習の獲得・喪失モデル。(gain/loss model)
高齢者が目標を調整しながら、今ある身体的・認知的資源を使って少しでも喪失の前の状態に近づこうとする方略を指します。

SOCとは、以下を指します。

・喪失に基づく目標の選択(Loss-based Selection)
若い頃には可能であったことが上手くできなくなったときに、若い頃よりも目標を下げる行為を指す。
例:ボーリングで120取れていたけど、80を目標にしよう!
・資源の最適化(Optimization)
選んだ目標に対して、自分の持っている時間や身体的能力といった資源を効率よく割り振ることを指します。
例:週に3回はボーリングに行っていたけど、週に1回に減らそう。
・補償(Compensation)
他者からの助けを利用したり、これまで使っていなかった補助的な機器や技術を利用したりすることを指します。
例:自分でボーリングに行っていたけど、息子に送ってもらおう。

ハヴィガーストの「活動理論」と、カミング&ヘンリーの「離脱理論」の間にあるような理論です。
・活動理論:望ましい老化とは、可能な限り中年期のときの活動を保持することであり、退職などで活動を放棄せざるを得ない場合は、代わりの活動を見つけ出すことによって活動性を維持すること。
・離脱理論:高齢者は自ら社会からの離脱を望み、社会は離脱しやすいようなシステムを用意して高齢者を解放するべき。高齢者が社会から離れていくのは自然なことと捉えている。

他にも以下のような理論が高齢者にはあります。
・社会情動的選択性理論:時間的見通しによる動機づけの変化によって、エイジングパラドックスを説明しようとする。
残り時間が限定的だと感じると、感情的に価値ある行動(嫌な人とは付き合わない、やりたいことだけをやる等)のような、情動的に満足できる目標や活動に傾倒するとされている。
・老年的超越理論:Tornstamによって、離脱理論、精神分析、禅を取り入れて構築された。加齢とともに、物質的・合理的(経済的)な視点から、神秘的・超越的な視点に移行するので、喪失はあっても心理的には安定を保つことが可能であるという知見。

生涯発達心理学の獲得・喪失モデル(gain/loss model)

私たちは人間の生涯について、ある程度共通した認識を持っています。それは、バルテスのような一生を研究のために費やした人々による成果を基礎にしています。バルテスの名前は知らなくても、彼が広めた概念は、現在は世界中に根付いています。
代表的なものが、獲得・喪失モデルです(Baltes, 1987)。このモデルは、厳密には、環境への適応能力(adaptive capacity)の獲得と喪失に関する理論です。環境への適応は、加齢による影響を受ける典型的なもの。

生涯発達心理学(生涯学習の心理学)のストーリー
◆バルテスによる「生涯発達心理学」は、その名の通り、生涯を通した発達を模索することで、サクセスフル・エイジング(幸福に年齢を重ねていくこと)を目指しています。バルテスは、そのための研究にとって大事なストーリーを示してくれています。
そもそも発達と言っても、その内容には様々なものがあります。また、加齢によって変化するものと、そうでないものがあります。

「生涯発達心理学」は、加齢をテーマとしていますから、このうち、加齢によって変化するものを研究の対象としています。
加齢による変化とは「なんらかの能力の獲得(成長)」と、「なんらかの能力の喪失(衰退)」によって表現でき、この獲得と喪失の間にはダイナミックな相互関係も見られます。

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タイプA型行動パターン|フリードマン

タイプA型行動パターンについて

一般にタイプAは心筋梗塞などの虚血性心疾患が多いタイプ、タイプBはタイプAの逆の傾向を持つ人たち、タイプCはがんになりやすい人たちとされています。タイプCの「C」はCancer(がん)の頭文字とされています。
タイプAと関連がある用語として、「心身症」「アレキシサイミア」(失感情症)などが重要です。

タイプA型行動パターンの提唱者と特徴。

『M.Friedmanが提唱した性格傾向である』
『時間的切迫感、感情抑制、他者評価懸念及び社会的同調性の特徴を持つ』
『複数の特徴のうち、時間的切迫感が心筋梗塞発症の最も強いリスク要因であることが示されている』
Friedman&Rosenman(1959)は、タイプAと呼ばれる性格の人が冠動脈疾患になりやすいことを指摘しています。

【タイプA性格とは】
・自分が定めた目標を達成しようとする強い欲求を持ち
・人と競争することを好み
・功名心が強く
・つねに時間に追われながら多くのことをこなそうとする傾向のことを指します。
・身体的・精神的に過敏で、強い敵意や攻撃性を示す。
・大声で早口にしゃべる傾向があるとされています。

これらの行動傾向のうち、基本的で重要なものは以下の通りです。

時間的切迫感:
時間に追われながらの多方面にわたる活動。
性急さ:
身体的精神的活動速度を常に速めようとする習癖。
達成努力:
自分が定めた目標を達成しようとする持続的な強い欲求。
野心:
永続的な功名心。
競争:
競争を好み、追求する傾向。
敵意性:
身体的精神的な著しい過敏性を伴う。

これらがタイプA型の特徴と言えます。
その中でも特に「敵意性」が冠動脈疾患の重要な予測因子であることがわかっています。
(Sadock&Sadock,2003)

これに対してTemoshok によって提唱された、多くのがん患者に共通して見られるタイプC型行動パターンという型があります(タイプBもあり、これはタイプAの逆の特徴)こちらは、がん罹患のリスクファクターになるのではないかとまで言われているものです。

タイプC行動型パターンとは、怒りをはじめとしたネガティブな感情を表出せず、経験もしないということや忍耐強く控え目で、周囲の人々に対して協力的で、権威に対して従順であるというもの。他者の要求を満たすためには極端に自己犠牲的になり得るなどの特徴を示す行動パターンのことを指します。そのため、表面的にはいわゆる「良い人」に見えるのであるが、何らかの葛藤やストレスを抱えている可能性も考えられる。

アメリカ西海岸の大規模な共同研究の結果によれば、タイプAは逆のタイプBに比べて冠状動脈性心臓疾患の相対的危険度は約2倍という結果が出ています。タイプA行動は冠状動脈性心臓疾患になりやすい人の特徴的な行動としてみてよいでしょう。

ちなみにこれらの結果は、食事、年齢、喫煙、その他の変数を考慮しても同様でした。
多くの研究結果を背景として、1981年にアメリカ心臓病学会は、タイプA行動が冠状動脈心臓疾患の危険因子と分類されるべきだと発表しました。しかし、それ以降の2つの研究結果(1983年と1985年)では、タイプA行動と心臓疾患との関連を見つけることはできませんでした。

その理由として、タイプAの評定法の違いに原因があるのではないかという研究者と、タイプA行動の定義が拡散しすぎているせいではないかという研究者がいます。多くの研究者は「時間的切迫感」と「競争」については、対して重要な要因ではないと論じており、そこから「敵意性」が重要な係数であると示しました。
その後の研究でも、「敵意性」が冠状動脈性心臓疾患の発生率の向上に絡むことがわかってきています。

このメカニズムとして、交感神経系のストレスに対する反応様式が挙げられます。
「敵意性」が高い人は、血圧や心拍数、ストレスに関連するホルモンの分泌量が大幅に増加するなどの結果が示されています。
すなわち「敵意性」が高い人の交感神経系は、ストレスとなる状況に過剰反応すると言えます。

また日本人における検討では、欧米の先行研究における「タイプA行動パターン仮説」に反して、男性において「タイプB行動パターン」が虚血性心疾患発症リスクの上昇と関係していました。(女性はタイプAに虚血性心疾患が高い。これは欧米と同じ)。

タイプB行動パターンを持つ男性はストレスを内にためこみ、虚血性心疾患リスクを上昇させている可能性があります。このことは、行動パターンの影響が性・文化的背景によって異なることを示しています。ただし、エバンスは、タイプAの特徴は国や文化の違いに関係がないとしております。(ちなみに上記の日本の研究結果は、国立がん研究センターの予防研究グループの発表です)。

以上のように、タイプA行動と心筋梗塞との関連については、タイプA行動というよりも、その中の「敵意性」が重要であるという指摘があるなど、「心筋梗塞の発症に関わることが一貫して示されてきた」とは言い難いと思われます。

【認知行動療法の効果】
『行動パターンを変容させる介入研究により、心筋梗塞の再発を抑える効果が示されている』

フリードマンら(1994)は認知療法的技法と行動療法的技法を組み合わせることで、タイプA行動を減少させることができることを証明しました。過去に少なくとも1回心臓発作を経験したことがある1000人以上の被験者の治療群に対して、以下のようなアプローチを行いました。
・普段なら時間をかけてじっくり考えない事柄をじっくり考える機会を持たせる。
・他人を観察してもらう。
・見知らぬ人と会話を交わす機会を持つ。
・人に爆発することなく自分の感情を表現できるように、また特定の行動を変えるように助言を受ける。

更に、治療者はタイプA型行動の背景にある基本的な信念(成功か否かは、仕事量による等)を再評価できるよう援助しました。これらによって参加者は、家庭環境と仕事環境のストレスを減らす方法を見つけていきました。この研究では、もう一度心臓発作が起こるか否かを重要な従属変数と見立て、縦断的に経過を追っていきました。その結果、4年半の間、治療を受けた群の心臓発作の再発率は、統制群(特に生活に修正を加えられていない)のほぼ半分であったことがわかりました。このことは、明らかにタイプA行動を修正することを学習することは、彼らの健康に有益であったことを示しています。

認知行動療法を取り入れることでタイプAの「再発率は減らせた」という研究結果。

失感情症|アレキシサイミア

失感情症|アレキサイミア

アレキシサイミア(失感情症)は、シフネオスが提唱した性格特性です。自分の感情(情動)への気づきや、その感情の言語化の障害、また内省の乏しさといった点に特徴があると言われています。
心身症の発症の仕組みの説明に用いられる概念ですが、近年は衝動性や共感能力の欠如など、ストレス対処や対人関係を巡る問題との関連が研究されています。

この失感情症(アレキシサイミア:a-lexi-thymia)という言葉が最初に唱えられたのは1972年のことです。ハーバード大学マサチューセッツ総合病院のP.E.シフネオス医師は長年、いわゆる古典的「心身症」と言われていた患者さん達(潰瘍性大腸炎や気管支喘息など)の治療に取り組んでいました。その臨床経験からこの患者さん達にはある心理的な特徴があることに気づきました。

あまり生気が感じられず、葛藤状況やフラストレーションがたまる状況では、内省したり困難に上手に対処したりするのではなく、むしろそれを避けるための行動に走ってしまうというのです。そしてその最大の特徴は「自分の感情を表現する言葉を見つけるのが難しい」ということでした。そこから感情を言い表す言葉が欠けていること=失感情(言語化)症という概念が出てきたのです。

なぜ、心身症というからだの病気とこうした感情を言葉にすることが難しいということとに関係があるのでしょうか?

それは私たちのからだとこころは密接に関係があるからです。不安や恐怖あるいは喜びといった「喜怒哀楽」は情動(emotion)と呼ばれます。怒ると顔が真っ赤になったり、恐怖に襲われ不安になると心臓がドキドキし声が上ずったりします。このように情動はからだの変化と直結し、自律神経系の変化や表情・声の変化といったからだの変化と一体となっています。

この情動の変化はまた、私たちの主観的な気持ち=感情(feelings)の変化とも普通結びついています。この感情の変化について、私たちは自分が「腹が立っている」とか「とっても怖い思いをした」とその感情に気づき、それを言葉で表現をすることを普段何気なく行っていますが、心身症の患者さんたちはどうもそうしたことが上手ではないのではないかというのです。昔の諺にある「もの言わざるは、腹ふくるるわざ也」のように、自分の微妙な感情の変化に気づき言葉にしていくことは、私たちの健康維持にとりきわめて大切というわけです。

失感情症の概念は研究者の間で検討されて、以下の特徴としてまとめられました。

1,自分の感情がどのようなものであるか言葉で表したり、情動が喚起されたことによってもたらされる感情と身体の感覚とを区別したりすることが困難である。
2,感情を他人に言葉で示すことが困難である。
3,貧弱な空想力から証明されるように、想像力が制限されている。
4,(自己の内面よりも)刺激に結びついた外的な事実へ関心が向かう認知スタイル。

こうした特徴に関して、興味深いことに最近の脳科学研究から、自分の内的な感情に気づき・表すことと、自分とは一端離れた視点(他人の視点に立つ)を持つこと=自分を客体化できることとが、実は密接に関係していることがわかってきました。

感情の気づきの問題は共感性、また想像力・空想力などとも大いに関連しているのです。自分の感情の微妙な変化に気づき言葉に出来ることは、彩り豊かな精神生活を送りスムーズな対人関係を築くことにもつながっていると言うわけです。
このように「失感情症」を理解することは、こころとからだの関係だけでなく、自分と他人との関係のあり方を理解する上でも欠かせないキーワードになってきています。

※小牧元
(元 独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 心身医学研究部)

パワーハラスメント関連改正法

パワーハラスメント関連改正法(2019年5月成立)

「ハラスメント防止法が成立」
2019年5月29日、参議院本会議で「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律等の一部を改正する法律案」が可決され、同法が成立しました。
この法律は、我が国で初めてパワーハラスメントについて規定し、その防止をするための措置を講じる義務を企業に課したものです。
※セクハラについても新たな規制を課している。
・企業にパワハラ防止を義務化へ、違反なら社名公表も
・ハラスメント規制法成立 パワハラも対策義務化
(施行時期は早ければ大企業が2020年4月、中小企業は2022年4月と報じられている)

パワハラについて防止措置義務を定めた部分の法律は、「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」で、パワハラについて防止措置義務を定めた部分の法律は、『労働施策総合推進法』と呼ばれる。

◆正式名称
「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」
※旧:雇用対策法

(目的)
第1条 この法律は、国が、少子高齢化による人口構造の変化等の経済社会情勢の変化に対応して、労働に関し、その政策全般にわたり、必要な施策を総合的に講ずることにより、労働市場の機能が適切に発揮され、労働者の多様な事情に応じた雇用の安定及び職業生活の充実並びに労働生産性の向上を促進して、労働者がその有する能力を有効に発揮することができるようにし、これを通じて、労働者の職業の安定と経済的社会的地位の向上とを図るとともに、経済及び社会の発展並びに完全雇用の達成に資することを目的とする。

◆パワーハラスメント(雇用管理上の措置等)
●労働施策総合推進法 第30条2 第1項
事業主は、職場において行われる優越的な関係を背景とした言動であつて、業務上必要かつ相当な範囲を超えたものによりその雇用する労働者の就業環境が害されることのないよう、当該労働者からの相談に応じ、適切に対応するために必要な体制の整備その他の雇用管理上必要な措置を講じなければならない。
※特にこの条文は重要!「法律で初めてパワハラを定義」しました。(2019年5月)

●労働施策総合推進法 第30条3 第2項
【事業主の責務】
事業主は、職場におけるパワーハラスメントを行ってはならないことその他職場におけるパワーハラスメントに起因する問題(以下「パワーハラスメント問題」という。)に対するその雇用する労働者の関心と理解を深めるとともに、当該労働者が他の労働者(他の事業主が雇用する労働者 及び求職者 を含む。)に対する言動に必要な注意を払うよう、研修の実施その他の必要な配慮をするほか、国の講ずる同条第1項の広報活動、啓発活動その他の措置に協力するように努めなければならない。また、事業主(その者が法人で ある場合にあっては、その役員)は、自らも、パワーハラスメント問題に対する関心と理解を深め、労働者(他の事業主が雇用する労働者 及び求職者 を含む。)に対する言動に必要な注意を払うように努めなければならない。

●労働施策総合推進法 第30条3 第4項
【労働者の責務】
労働者は、パワーハラスメント問題に対する関心と理解を深め、他の労働者 (他の事業主が雇用する労働者 及び求職者 を含む。) に対する言動に必要な注意を払うとともに、事業主の講ずる措置に協力するように努めなければならない。

と、なっています。

【指針の素案】
◆職場でのパワーハラスメント(パワハラ)防止策が来春にも企業に義務づけられるのを前に、厚生労働省は2019年10月21日、パワハラ行為の定義とその具体例などを盛り込んだ指針の素案を労働政策審議会の分科会に示した。

2019年5月に成立した改正労働施策総合推進法(旧:雇用対策法)はパワハラを、
(1)優越的な関係を背景にした言動で、
(2)業務上必要な範囲を超えたもので、
(3)労働者の就業環境が害されることと定義。

パワハラを「行ってはならない」と明記する一方、罰則を伴う禁止規定は見送った。
指針の素案では、(1)~(3)の要素をすべて満たすものがパワハラだとした。
企業に防止策を義務づける労働者は、正社員のほか、パートタイムや契約社員など非正規雇用者も含むとした。
一方、企業と雇用関係にないフリーランスや個人事業主、インターンなどは対象外とし、「必要な注意を払うよう配慮」を企業に求めるにとどめた。素案はまた、厚労省が示している6類型に沿ってパワハラに当たる具体例を列挙した。

例えば「精神的な攻撃」では、業務に関する必要以上に長時間の厳しい叱責(しっせき)の繰り返しはパワハラに当たるとする一方、業務内容に照らして重大な問題行動を行った労働者に対して強く注意することは、パワハラに当たらない、などとした。
企業に対しては、パワハラを行ってはならない方針を就業規則に盛り込むなど明確化し、広く周知するよう求めている。
相談窓口にパワハラの相談があった場合、事実関係を迅速、正確に確認し、パワハラの行為者への懲戒などの必要な措置を取ると共に被害者に配慮した措置も求めた。

◆職場のパワーハラスメントの6類型(厚労省)
上記で定義した、職場のパワーハラスメントについて、裁判例や個別労働関係紛争処理事案に基づき、次の6類型を典型例として整理しています。なお、これらは職場のパワーハラスメントに当たりうる行為のすべてについて、網羅するものではないことに留意する必要があります。

1)身体的な攻撃
暴行・傷害
2)精神的な攻撃
脅迫・名誉毀損・侮辱・ひどい暴言
3)人間関係からの切り離し
隔離・仲間外し・無視
4)過大な要求
業務上明らかに不要なことや遂行不可能なことの強制、仕事の妨害
5)過小な要求
業務上の合理性なく、能力や経験とかけ離れた程度の低い仕事を命じることや仕事を与えないこと
6)個の侵害
私的なことに過度に立ち入ること

◆パワーハラスメントの種類(厚労省)

*攻撃型パワーハラスメント
・罵声を浴びせる、足をける、たたく、胸ぐらをつかむ
・書類や物を投げつける、机をたたきながら怒鳴る

*否定型パワーハラスメント
・欠点をあげつらう、人格を否定する言葉を使う
・あいさつや会話を交わさない、退職を促す

*強要型パワーハラスメント
・仕事の進め方を一方的に決めつける
・宴会・食事などへの出席を強いる
・失敗や責任を押し付ける

*妨害型パワーハラスメント
・仕事を取り上げる、情報を与えない
・周囲に無視するよう促す

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